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鈴木美加子のグローバル人材塾

応募先企業から連絡が無くても、折れない強い心2018.07.24


元・外資系人事部長、現グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。採用企業から連絡が無いと、不安になったり焦ったりするのは当然かもしれません。心のエネルギーを浪費しないように、企業サイドの舞台裏にはどんな事情があるのかを本日のテーマにします。

履歴書を提出したが連絡がなかった


私自身も一度、経験があります。いつまで待てばいいのかわからず、「Yes/Noをはっきりしてもらえたらいいのに」と思った記憶があります。

 

礼儀を言えば、もし書類選考に受からなかったのであれば、提出されたすべての履歴書に対してお返事をすべきではあります。ただ現実には、書類選考を通った候補者との面接設定、次のオープンポジションの書類選考など未来に向けての作業に追われて、書類選考に通らなかった方へのご連絡が、後回しになってしまう可能性があることをご理解いただけたらと思います。

 

候補者お一人、お一人が企業に提出する履歴書は一枚で1対1の関係のように思いがちですが、企業サイドは多くの書類を受け取るので1対多の関係になり、対応に漏れや遅れが出ることは残念ながらあるということです。

 

昔、500人の社員を1年で750人にすることが人事のミッションだった年がありました。競争が激しいIT企業で、1年に250名を採用するのに必要な履歴書の数は何枚くらいだと思われますか? ロケーションが良ければ10倍の2,500枚、ロケーションが悪く通勤が不便だったり下り通勤だと15倍の3,750枚位かと思います。書類選考に通らなかった全ての方にご連絡を差し上げるのは、人手の関係もあり、できる企業とできない企業が出ると思います。個人的には全員に通知をお出しすることを信条としていて、そのように部下に頼んでいましたが、タイムリーに返信できていたかというと、残念ながら遅れ気味だったというのが現実です。

 

履歴書を提出した企業から連絡が無くても、必要以上に落胆しないでください。

面接を受けたが連絡が遅かった


面接を受けたら、2週間以内にお返事があるのが通常です。この間にご連絡がない場合、主な理由は下記の2つが考えられます。

 

a)    特に面接官が海外にもいる場合、出張や休暇などで、全員のフィードバックを擦り合わせる時間が取れないでいる

b)    数人いる候補者の中に、面接が終わっていない人がいて最終判断を下させない(例えば、決めようと思ったら良さそうな候補者が現れて、追加の面接があり選考のプロセスが長くなるようなケース)

c)     事情が変わり、採用を凍結せざるを得ないかもしれない状況にあるけれど、候補者に正直に伝えられない(このケースは頻繁ではありませんが、外資では起こり得ます)

面接を受けたが連絡が無かった


こちらは、履歴書を提出した後のケースに比べると、関係性が密になっていますので少し趣が異なります。面接まで来てくださった候補者に、合否はお知らせするのがマナーですので、ここができるかどうかに「企業の品格」が現れると思ってください。ご縁がなくて良い企業だったと割り切って、次に進みましょう。

 

転職活動をしていて企業から断られると、精神的に凹むという方がおられます。転職活動はご自分の売り込み活動なので、莫大なエネルギーを必要としますし、人間は断るなら自分から断りたいものだとも思います。ただ肝心なのは、ご自分にとって現時点で、ベストな企業1社がみつかることです。多くの企業からオファーをもらえば良いわけではないので、採用企業からの連絡が遅かったり、無かったりすることに心を振り回されず、「次に進もう」と切り替えられる精神的なタフさを忘れないでください。

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

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