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鈴木美加子のグローバル人材塾

企業の外資度を見極める3つのポイント2019.01.08


元・外資系人事部長、10,000人を面接した鈴木美加子です。明けましておめでとうございます。年末年始はゆっくりできましたか?

 

いよいよ1月の第2週がスタートしました。転職市場も通常モードに戻りますので、師走にストップした案件も動き出すでしょう。本日は、「面接で訪れる企業の外資度を見極める」をテーマとします。

 

資本は外資とは言え、日本に拠点があるので会社によって、どのくらい日本文化に影響を受けているのか、本社がある国の文化寄りなのかは当然違います。皆さんの好みも、日本的な外資の方が働きやすい方と、私のように明確に外資の方が居心地良い人とに分かれると思います。どちらが良い悪いではなく、どちらが皆さんに合っているかですので、慎重に見極めましょう。

1. 受付


企業のサイズ・知名度に関わらず、シンプルに電話機が置いてあるだけというスタイルの場合、余計な人件費を費やさないという外資的な企業文化が現れています。

 

受付に受付嬢がいらして、スペースも広く造りがゴージャスな場合、第一印象はよくなりがちですが、よく企業を観察しましょう。対外的に見えるところにはお金をかけるけれど、社員の福利厚生が後回しだったり、管理部門は全く日の目を見ない企業だったりする可能性があるからです。

2. オフィスのレイアウト

 

私は自分が会社員だった頃、転職活動の時、このチェックを必須にしていました。オフィスのレイアウトには、大きく企業文化が出ます。よく「島型」と言われる、顔を上げると、前に他の人がいるスタイルのオフィスは、資本の形態に関係なく日本的な企業文化を持っています。

 

パーティションで区切られていて、個人のスペースがあり、目線を上げるとパーティションが見えるスタイルであることは、企業文化が外資寄りであることの最低線です。

 

面接の過程で会議室に行くために、オフィスの中を通れたらラッキーです。さりげに周りを見回して下さい。もし、どのようなオフィスなのか自分の目で確かめる機会がなかったら、2次面接以降に、「オフィスのレイアウトは、島型ですか?パーティションで区切られていますか」と、聞いてみることをお勧めします。100%答えてくれて、候補者の印象は良くも悪くもなりません。

3. 外国人比率


これは非常に重要です。企業の規模が小さい時は、あまり関係ないですが、300名を超えると、社長が外国人で直属の部下の層が外国人だったとしても、多勢に無勢で、企業文化はマジョリティの日本に染まります。ましてや、もっと大きな規模の企業で、社長が外国人で企業文化を変革しようとドライブをかけていても、変わるには時間がかかりますので、日本寄りでない外資系を希望の方は、忘れずに確認した方が良いです。

 

私自身、1,600名の企業で、社長もその直属の部下も外国人が多いという企業に勤めたことがありますが、会社全体の文化がかなり日本的で苦労しました。ここでいう日本的とは、「根回しがより必要」「飲みニュケーションをよしとする」「年功序列の感覚が無意識に存在する」を意味します。


社員数はHPに出ていることが多いと思います。外国人が何人くらい在籍しているのか、人事面接の時に聞いてください。企業のサイズが大きい場合は、部署の方は全体像をご存じないこともあるからです。


外国人が多いかどうかは、日常的に英語を使う機会があるかどうかにリンクします。外国人が多いと、途中からCCが増えたり本社が絡んできても、それまでの経緯を英語に翻訳しないで済むように、最初から英語がメールの社内言語になっています。英語力を伸ばしたい、落としたくない方には重要ポイントだと思います。


皆さんの転職活動がスムーズに進むよう、ノウハウを書いて参りますので、今年もどうぞよろしくお願いします。

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

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