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鈴木美加子のグローバル人材塾

転職活動中に応募先企業を調べる方法2020.07.07


元・外資系人事部長、現グローバル人材プロデューサーの鈴木美加子です。本日のテーマは、「転職活動中に応募先企業を調べる方法」です。

最近キャリア相談で、「応募先企業の情報をどう集めたらいいのかわからない」と質問されることが多いので、おすすめの方法をご紹介します。

1. 同業他社のホームページと比較する


面接の前にHPをよく読むことは必須ですが、同業他社と比較してみると違いが浮き彫りになることが多いです。先日、同じ業界3社からオファーを受けた候補者からどこの内定を受諾するか相談され、3社のHPをよく読み比べたところ、本社の所在国が違うこともあり、企業文化の違いが一目瞭然でした。ある会社に応募する時、ついついその会社のHPについてだけを調べがちですが、競合他社と言われている企業のHPと比較検討することも大事です。企業の財務状況だけでなく、役員に女性がいるかどうかなども働きやすさを調べる上ではポイントになります。

2. 現役社員に話を聞く


現在その企業で実際に働いている人に話を聞くのが、1番特徴をつかみやすいです。もちろん変化しない組織はないので、”現役”社員であることが最重要です。

あなたに人脈があることが前提になるので、あまり知り合いが多くない場合は使えない手かもしれません。また、たった1人の意見が全体を反映するとは限らないので、意見が属人的であるかもしれないというリスクも理解した上でお願いするのが良いでしょう。

3. オープンワークで調べる


オープンワークは、特定の企業を既に退職した卒業生の評価と口コミの集合体です。「待遇面の満足度」「社員の士気」「人材の長期育成」「人事評価の適正感」など8項目の評価スコアで八角形を見せてくれます。


私が過去に勤務した会社のスコアを一通り眺めてみましたが、かなり当たっています。例えば、最初の職場・日本GE株式会社について見てみると、5点満点で「法令順守意識」のスコアが4.9と稀に見る高さです。当時を思い出しても現在のGEを考えても、非倫理的なことをする可能性は著しく低いと思えるので、このずば抜けたスコアの高さは納得がいきます。スコアがその会社が持つ全体の平均点より著しく高い、もしくは低い指標はその会社の良くも悪くも特徴なので低い場合は注意が必要です。


さらに参考になるのは、卒業生がいろいろな項目についてコメントを残している点です。例えば「働きがい・成長」「ワークライフバランス」「企業分析」など様々な項目が存在します。この中で、「組織体制・企業文化」「退職検討理由」をよく読むと、今現在のその企業の文化が見えてきます。

 

私は、エグゼクティブサーチファームの方が「GEの黄金時代」と言われる時代に、幸運にも日本GEで仕事ができました。その後CEOが代替わりしてだいぶ変わってしまったことは、メディア報道から理解してはいました。その状況が「組織体制・企業文化」と「退職検討理由」にダイレクトに反映されており、納得する一方でOGとして少し寂しさを覚えました。多くの人が似たようなコメントを残している場合はかなり客観的な評価と言えるでしょう。


候補者と企業の相性は非常に重要です。職務的には十分できる、もしくはチャレンジングで面白いはずであっても、候補者の価値観、パーソナリティと企業が持っている価値観・文化が合わないとミスマッチを起こし、また転職することになります。最終的にどこに転職するのかを決める前に、このサイトでよく研究することをお勧めします。

( https://vorkers.com )


コロナ禍の転職活動は慎重に十分研究して行ってください。応援しています!

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この記事の筆者

鈴木美加子
グローバル・キャリア・カウンセラー /(株)AT Globe 代表取締役

日本GEに入社して人事のキャリアをスタートさせ、モルガン・スタンレーなどを経て、日本DHL人事本部長を務める。帰国子女でも海外赴任経験者でもないが、TOEIC960点をマークし外資系企業でキャリアアップした経験を元に、個人のキャリアアップを支援している。2011年から18か月、オーストラリアに居住し、海外勤務・海外からの帰国希望者のキャリア相談にも乗ることができる。
個人向けのキャリア相談の他、企業向けに、リーダーシップ研修、チームビルディング、組織分析、異文化マネジメント、グローバルコミュニケーション研修を行っている。ルミナスパーク、ルミナリーダー公認講師、ホフステード異文化モデル公認講師、STAR面接法・認定講師

株式会社AT Globe http://atglobe.jp/

強みを最大限に活かし、個の力を発揮出来る人材を一人でも増やすことで、母国を元気にすることをミッションとする。ルミナというアセスメント・ツールを使い、個人・法人向けの人材育成事業を行う。

 

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