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1. 求人情報を攻略!

膨大な求人情報の中から自分に適したものを見つけ、効率的で満足のいくキャリア形成に繋げましょう!

(1) 求人探しの手段

いざ求人情報を探そうとして、探し方やツールが多くて困った経験はありませんか?特に多く利用される方法である、以下①~③について、メリットとデメリットを解説します。自分の転職活動に合った求人探しの手段を見つけ、効率的に転職活動を進めましょう。

① 求人サイト(自分で検索・応募)
~自分で求人情報を比較したい行動派向き~

メリット

  • 求人掲載数が多く、自分の希望条件を細かく設定して絞り込みができる。
  • 社内写真や社員インタビューが充実しており、多様な情報収集ができる。
  • 応募企業の採用担当者と、直接コンタクトをとることができる。

デメリット

  • 面接日の調整を含む担当者とのやりとりをすべて自分で行うため、手間がかかる。
  • 自分の希望条件が明確になっていない場合、フィットした求人にリーチできない。
  • 書類選考や面接で落選したときに、フィードバックの詳細がもらえない。
② 転職エージェント(専任のキャリアアドバイザーから、求人紹介やアドバイスを受ける)
~転職のプロに相談したい慎重派向き~

メリット

  • 非公開求人を中心に、膨大な求人からの紹介、年収交渉、内定獲得までをサポートしてくれる。
  • 無料で手厚い支援サービスを受けられる。
  • 企業担当者に直接聞きにくい「残業時間、年収、チームの雰囲気」などのリアルな情報も、代わりに確認してもらえる。

デメリット

  • 担当コンサルタントの力量に左右される。
  • エージェント会社が得意・不得意とする業種や業界があるため、希望とマッチしない可能性もある。
③ 企業の採用ページ(企業のオフィシャルサイトにある採用ページから、直接応募)
~自分で求人情報を比較したい行動派向き~

メリット

  • 求人掲載数が多く、自分の希望条件を細かく設定して絞り込みができる
  • 社内写真や社員インタビューが充実しており、多様な情報収集ができる。
  • 応募企業の採用担当者と、直接コンタクトをとることができる。

デメリット

  • 面接日の調整を含む担当者とのやりとりをすべて自分で行うため、手間がかかる。
  • 自分の希望条件が明確になっていない場合、フィットした求人にリーチできない。
  • 書類選考や面接で落選したときに、フィードバックの詳細がもらえない。

(2) 求人票チェックのポイント

求人票には様々な情報が表示されていますが、「自分の希望とマッチしているのか?」「将来のキャリアパスや社風」など、事前に確認すべきポイントを7つに絞りました。

注目すべきポイント
  • ①仕事内容
  • ②応募条件
  • ③募集背景
  • ④待遇(給与や福利厚生など)
  • ⑤企業情報
  • ⑥会社の強み・将来性
  • ⑦VISA
①仕事内容

求人タイトルだけではなく、具体的な業務内容も確認しましょう。同じ業界や類似した経験があっても、コミュニケーションをとる相手や仕事の役割が異なることも多々あります。

②応募条件

書類選考を突破するために、一番重要な確認項目です。応募条件に満たない求人に挑戦したい場合は、応募書類上でそのカバー方法をアピールする必要があります。

③募集背景

求人の募集背景は大きく分けると、「増員募集」と「欠員補充」の2つになります。増員募集は事業の拡大に伴って募集されるため「未経験歓迎」も多く、キャリアチェンジに挑戦できる求人や新規事業の立ち上げなど、魅力的な案件が多いです。
一方の欠員補充は、「即戦力」が求められます。募集枠が少なく、適任者が見つかった時点で募集が打ち切られやすいため、スピード感を持って行動しましょう。

④待遇(給与や福利厚生など)

給与はもちろん、福利厚生についても確認しましょう。住宅手当や配偶者手当、在宅勤務制度やフレックス勤務制度の有無も重要です。財形貯蓄や財形年金貯蓄などは、キャリアプランだけでなくライフプランの充実度にも影響があります。

⑤企業情報

企業の基本的な情報が記載されているので、企業のオフィシャルサイトとあわせて確認しましょう。業界・企業の成長性や事業戦略、財務状況などの様々な角度から検討することが重要です。

⑥会社の強み・将来性

志望する企業の強みを確認しましょう。他社との差別化になる強みを理解することは、自分の志望理由の具体化にも繋がります。求人票や企業のオフィシャルサイトを自分で見るだけでなく、人材エージェントのような転職のプロに相談し、興味がある企業について問い合わせてみるのも1つの手です。

⑦VISA

VISAサポートの有無は、求人票に詳細の掲載がないことがほとんどなので、応募時に確認しましょう。また、サポートを得られる場合はビザ申請にかかる費用や書類の提出など、対応してもらえる範囲を確認しましょう。なお、離職してから一定期間が経過すると、VISA更新に様々な障害が起こることが想定されます。